MessageQueueDirector説明書

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まえがき

本書の目的

　本書は、MessageQueueDirector(以降、MQDと略します)が提供するメッセージ交換機能の説明書です。

　MQDは、アプリケーション間の非同期通信を実現するソフトウェアです。

　本書の目的は、MQDの機能および使用方法を解説し、インターネットやイントラネットを介して接続された、業務システムの構築方法に関する情報を提供します。

　読者は、本書からMQDについての以下の情報を得ることができます。

• 導入の事前評価のための基礎知識を得る。
• 特長を知る。
• 機能を知る。
• 設計・構築のための知識を得る。
• 運用のための知識を得る。

本書の読者

　本書は、MQDを使用した業務を検討、構築および運用される方を対象に記述されています。

前提

　本書を読むにあたって、以下の知識が必要です。

• 使用するOSに関する基本的な知識

本書の構成

　本書は、以下の4部構成になっています。

第1部 基本機能編

　MQDの基本機能について説明しています。

第1章 概要

　MQDの機能概要と適用効果、利用形態や関連するソフトウェアなど、MQDの全般的なことについて説明しています。

第2章 環境作成

　MQDで必要となるシステム環境の作成方法について説明しています。

第3章 コマンド

　MQDのコマンド文法について説明しています。

第2部 拡張機能編

　各種の拡張機能(サービス)について説明しています。

第4章 イベントチャネル連携サービス

　Interstageの非同期メッセージ基盤を利用したシステム間の連携サービスについて、サービス環境の作成と運用について説明しています。

第3部 クラスタシステム編

　クラスタシステムについて説明しています。

第5章 クラスタサービス機能

　クラスタシステム環境でMQDを使用する方法について説明しています。

第4部 付録

付録A 定義記述規約

　MQDの各種定義の記述規約について説明しています。

付録B MQDの名称規約

　MQDの各種定義項目の名称規約を一覧しています。

付録C 各種制限数の一覧

　MQDの各種制限数を一覧しています。

付録D 他の非同期通信機能

　Interstageで提供する非同期通信機能の利用方法(棲み分け)を説明しています。

付録E セキュリティ侵害の脅威と対策

　MQDに関するセキュリティ侵害の脅威と対策について説明しています。

用語集

　MQDの専門用語を説明しています。和文の用語は“アイウエオ”順に、英文の用語は“ABC”順に並べてあります。

　なお、関連他製品の専門用語については、各製品のマニュアルを参照してください。

本書の位置づけ

　MQDのマニュアルは、説明書(本書)とメッセージ集の2冊から構成されています。

　本書は、MQDについての情報提供を目的としています。そのため、本書の利用にあたっては、必要に応じてInterstage Application Server以外の以下のマニュアルをお読みください。

• “Microsoft(R) Cluster Server 管理者ガイド”
• “Web-Based Admin View 操作手引書”

• “PRIMECLUSTER 導入運用手引書”

グローバルサーバのマニュアル

• “OS IV VTAM-G解説書”
• “OS IV VTAM-G導入手引書”
• “OS IV VTAM-G運用手引書”
• “OS IV VTAM-G TISP説明書”
• “OS IV IDCM使用手引書”
• “OS IV IDCM/TISP説明書”
• “OS IV AIM解説書”
• “OS IV AIM ACM使用手引書”
• “OS IV AIMプログラミング手引書”
• “OS IV AIMプログラムインタフェース説明書”
• “OS IV/MSP AIM操作手引書”
• “OS IV/XSP AIM操作手引書”
• “OS IV INTERSTAGE解説書 (AIM連携)”
• “OS IV INTERSTAGEシステム開発手引書 (AIM連携)”
• “OS IV INTERSTAGE運用手引書 (AIM連携)”
• “OS IV INTERSTAGEリファレンスガイド (AIM連携)”
• “OS IV INTERSTAGEメッセージ説明書”

本書の注意事項

• 本書で記述されている機能は、Interstage Application Server Enterprise Editionでだけ使用できます。他のエディションでは利用できませんのでご注意ください。
• 本書では、グローバルサーバについてはグローバルサーバの用語を使用しています。
• 本書で記述されている例は、読者の理解を深めることが目的であり、読者の理解に寄与する範囲だけに限定していることがあります。したがって、本書の例が完全にそのまま実運用で使用できるわけではありませんのでご注意ください。

輸出許可

　本ドキュメントを非居住者に提供する場合には、経済産業大臣の許可が必要となる場合がありますので、ご注意ください。

著作権

All Rights Reserved, Copyright(C) 富士通株式会社 1999-2007

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