PowerReplication ユーザーズガイド V3.0 - Microsoft(R) Windows(R) 2000, Microsoft(R) Windows Server(TM) 2003 -
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はじめに

本書は、PowerReplicationの機能、導入設計、運用方法および保守作業について説明しています。

■本書の目的

本書は、以下を目的として説明しています。

■本書の読者

本書は、PowerReplicationの導入設計、インストール作業、運用管理および保守作業を行う利用者を対象としています。また、本製品を導入したときの利用者プログラムへの影響把握のため、データベース製品にアクセスする利用者プログラムの開発者も対象としています。このため、本書を読むにあたって、使用するデータベース製品の基本的な知識が必要となります。

■本書の構成

本書は以下で構成されています。各部の内容は以下のとおりです。

内容

第1章 PowerReplicationの概要

本製品の特長、機能概要、システム構成および導入効果を説明しています。本製品の適用可否を判断するときにお読みください。

第2章 PowerReplicationの機能と仕組み

本製品の機能、構成、動作環境情報および動作の仕組みを説明しています。本製品の導入設計と利用者プログラムへの影響を把握するためにお読みください。

第3章 導入/構築

PowerReplicationのインストールから環境構築までの手順を説明しています。また、アンインストールの手順を説明しています。これらの作業を行うときにお読みください。

第4章 運用

PowerReplicationの起動や停止、運用状態の監視方法および行ってはいけない禁止事項を説明しています。本製品の運用に先立ってお読みください。

第5章 保守

PowerReplicationの環境構築中や運用開始後に発生したトラブルの調査方法と対処方法を説明しています。保守手順の事前把握と、トラブルが発生したときの対処方法を確認するためにお読みください。

第6章 操作手引き

PowerReplicationの動作環境設定を行うためのツールであるレプリケーションマネージャと、構成定義情報の移出入ツールの操作手順について説明しています。これらのツールを操作するときにお読みください。

第7章 コマンドリファレンス

PowerReplicationの各コマンドの機能、コマンドオプションおよび復帰情報を説明しています。必要に応じてお読みください。

第8章 トラブルシューティング

よくあるトラブルの事例と、トラブルへの対処方法を説明しています。トラブル発生時にお読みください。

付録A メッセージ

PowerReplicationが出力するメッセージを説明しています。トラブル発生時にお読みください。

付録B 資源見積り

PowerReplicationを安定動作させるために必要な資源量を説明しています。本製品の導入設計を行うときにお読みください。

付録C 上限値

PowerReplicationの環境設定に際し、考慮が必要な定義上の上限を説明しています。本製品の導入設計を行うときにお読みください。

付録D データ型対応付けの仕組み

PowerReplicationが、どのように異なるデータベース製品間のデータ型の違いを吸収しているかの仕組みを説明しています。必要に応じてお読みください。

付録E 構成定義移出入機能の記述文言語仕様と処理結果ログ

PowerReplicationの構成情報を移出した際に出力されるテキストファイルの記述形式と、移出入の実行履歴を説明しています。必要に応じてお読みください。

付録F 詳細メッセージ情報ファイルの出力形式

PowerReplicationの同期処理の実行履歴である、詳細メッセージ情報ファイルの出力形式を説明しています。同期処理が正しく行われていることの確認を行うときにお読みください。

付録G 更新情報取得状態の表示内容

更新情報取得状態を表示するコマンド(rpdspdifコマンド)の表示内容を説明しています。必要に応じてお読みください。

付録H 同期実行状態の表示内容

同期実行状態を表示するコマンド(rpctlsynコマンド)の表示内容を説明しています。必要に応じてお読みください。

付録I 使用するDBMSによる相違

使用するデータベース製品ごとの、PowerReplicationでの機能差を説明しています。必要に応じてお読みください。

付録J リリース情報

「PowerReplication V2.0」、「レプリケーションサービス for Oracle」および「PowerRW+ レプリケーションオプション」との機能差を説明しています。

■関連マニュアル

以下に、PowerReplicationの関連マニュアルを示します。必要に応じて参照してください。

■本書の表記について

本書中の表記方法は以下のとおりです。

ポイントとなる内容を説明しています。

特に注意すべきことを説明しています。

参考情報を説明しています。

■ソフトウェアの表記について

本書では、ソフトウェアを以下のように表記しています。

■オペレーティングシステムの表記について

本書では、オペレーティングシステムを以下のように表記しています。

■ハードウェアの表記について

本書では、ハードウェアを以下のように表記しています。

■商標について

Microsoft、Windows、Windows 2000、Windows Server 2003、Internet ExplorerおよびSQL Serverは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標です。
Oracleは、米国Oracle Corporationの登録商標です。
その他各種製品名は、各社の製品名称、商標または登録商標です。

Microsoft Corporation のガイドラインに従って画面写真を使用しています。

■マニュアルの変更点について

本書は、以下のマニュアルを元に作成しています。

前版のマニュアルからの主な変更点は、以下の通りです。

項番

変更点

変更個所

1

導入設計、インストール、環境構築、保守などの作業フェーズごとに章を分けて説明するよう、改善しました。

全体

2

サポートOSとして、以下を追加しました。

  • Windows Server(TM) 2003 Standard x64 Edition
  • Windows Server(TM) 2003 Enterprise x64 Edition

1.4.1

3

サポートDBMSとして、以下を追加しました。

  • Oracle Database 10g Release2
  • Microsoft(R) SQL Server(TM) 2005

1.4.2

4

本製品の適用可否の判断に必要な情報を記載しました。

1.4.3

5

導入設計における、作業の流れを記載しました。

1.6

6

PowerReplicationの動作の仕組みを記載しました。

第2章、付録D

7

競合検出の機能変更点を記載しました。

  • 競合解消ルールとして「反映元優先」を新規サポート

2.2.5

8

詳細メッセージ情報の機能変更点を記載しました。

  • イベントビューア(アプリケーションログ)に出力していた情報を詳細メッセージ情報にも出力
  • 同期反映のエラー発生時に出力する情報の改善
  • 出力サイズの指定を可能化

2.5.1、付録F

9

PowerReplicationを導入してから運用を開始するまでの作業項目を記載しました。

3.3、3.4、3.5

10

PowerReplicationの動作環境の変更方法を記載しました。また、旧バージョン製品からのバージョンアップ方法を記載しました。

3.7

11

PowerReplicationの運用開始から停止までの手順を記載しました。

4.1、4.2

12

PowerReplicationの運用状態の監視方法の説明を記載しました。

4.3

13

トラブル発生時の調査方法と対処方法を記載しました。

第5章

14

レプリケーションマネージャの機能変更点を記載しました。

  • 現在表示している情報の取得日時を画面表示
  • Symfoware6000との日時型データの連携定義を新規サポート
  • Symfoware6000の内部十進項目を主キーとしたOracleとの連携定義を新規サポート

第6章

15

コマンドの機能変更点を記載しました。

  • 同期実行状態の表示と同期処理の停止を行うコマンド(rpctlsynコマンド)を新規提供

7.11、付録H

16

トラブルシューティングの記事を追加しました。

第8章

17

PowerReplicationの安定動作に必要な資源見積りを記載しました。

付録B

18

使用するDBMSごとの機能差を記載しました。

付録I

19

リリース情報を記載しました。

付録J

■高度な安全性が要求される用途への使用について

本製品は、一般事務用、パーソナル用、家庭用、通常の産業等の一般的用途を想定して開発・設計・製造されているものであり、原子力施設における核反応制御、航空機自動飛行制御、航空交通管制、大量輸送システムにおける運行制御、生命維持のための医療用機器、兵器システムにおけるミサイル発射制御など、極めて高度な安全性が要求され、仮に当該安全性が確保されない場合、直接生命・身体に対する重大な危険性を伴う用途(以下「ハイセイフティ用途」という)に使用されるよう開発・設計・製造されたものではありません。

お客様は本製品を必要な安全性を確保する措置を施すことなくハイセイフティ用途に使用しないでください。また、お客様がハイセイフティ用途に本製品を使用したことにより発生する、お客様または第三者からのいかなる請求または損害賠償に対しても富士通株式会社およびその関連会社は一切責任を負いかねます。

■お願い

初版 2006年 8月
第2版 2007年 6月



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