Symfoware Active DB Guard 運用ガイド

4.14.5 等価性コピーの異常によるディスコネクション状態からのリカバリ

ACMに異常が発生し、ディスコネクション状態になった場合の運用方法を説明します。

以下の操作を行うとき、等価性コピーに異常が発生して、ディスコネクション状態になる場合があります。

• Symfoware Serverの起動

• オンラインコマンド

• RERUNログ抽出コマンド

• オフラインコマンド

• Symfoware Serverの停止

等価性コピーの異常によるディスコネクション状態からのリカバリ方法の流れを以下に示します。

RERUNログ抽出実行時に等価性コピーの異常が発生した場合の運用手順については“RERUNログ抽出実行時の等価性コピーの異常”を参照してください。

■操作の手順

■両システム共通

1. rdbbcrlpコマンドを実行してRLPのリモートコピー状態を表示します。ディスコネクション状態(Connection：distonnection)で、ディスコネクション原因がACMの異常(DisconnectCause：acm-error)であることを確認します。

   $ rdbbcrlp -V -R -p RLP名 

   表示例

   $ rdbbcrlp -p rlp001 -V -R
   
   RLPname              : rlp001
   Connection           : disconnection
   DisconnectCause      : acm-error
   
   Id      RECstatus    Stat        OwnPath      OtherPath
   RLM-S   abnormal     halt        /dev/blockdev1@SRC-SV  /dev/blockdev2@TARG-SV
   RLM-R   abnormal     halt        /dev/blockdev2@SRC-SV  /dev/blockdev1@TARG-SV
   rlc001  abnormal     halt        /dev/blockdev3@SRC-SV  /dev/blockdev3@TARG-SV
   rlc002  abnormal     halt        /dev/blockdev4@SRC-SV  /dev/blockdev4@TARG-SV
   rlc003  abnormal     halt        /dev/blockdev5@SRC-SV  /dev/blockdev5@TARG-SV

   ACMのswsrpstatコマンドの結果(stat)として以下のいずれかが表示されている場合は、ACMのマニュアルを参照して異常原因の調査とリカバリを行ってください。

   • halt

   • failed

   • ????

   オンラインコマンドなどの運用操作で等価性コピーの異常が発生した場合は、以下のメッセージが出力されます。ACMのエラーメッセージから異常原因の調査とリカバリを行ってください。

   rdb: ERROR: qdg20090u:ストレージ管理製品のコマンドでエラーが発生しました
   'ストレージ管理製品コマンドのエラーメッセージ'

2. 退避運用を開始します。

3. rdbbcrlpコマンドを実行し、RLPの運用情報を表示します。

   $ rdbbcrlp -V -O -p RLP名 

   休止オフラインの場合(Online/Offline：suspend)の場合は、RLPをオンラインにしてください。オンライン状態にした場合、ACMの異常を通知するメッセージが再び出力される場合があります。

   $ rdbbconline -p RLP名  -m { capture | reflect }

4. rdbbcrlpコマンドを実行してRLPの等価性コピー状態を表示し、等価性コピーの異常によるディスコネクションであることを確認します。

   $ rdbbcrlp -V -R -p RLP名 

5. 両システムでrdbbcconコマンドを実行して、コネクション状態にします。

   $ rdbbccon -p RLP名 

6. rdbbcrlpコマンドを実行し、等価性コピー異常のリカバリとコネクション状態を確認します。

   $ rdbbcrlp -V -R -p RLP名 

7. 退避運用を停止します。

両システムでrdbbcconコマンドを実行するときは、複写先システムでのrdbbcextコマンドの実行は一時停止してください。

退避運用については“退避運用”を参照してください。