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NetCOBOL V12.0 ユーザーズガイド(UNIX分散開発編)
FUJITSU Software

まえがき

Windows 32bit版 NetCOBOLでは、UNIX系システムで動作するアプリケーションの開発環境として「NetCOBOL Studio」と「プロジェクトマネージャ」を提供しています。

このマニュアルでは、「プロジェクトマネージャ」を使用した場合の開発方法について説明しています。

製品の呼び名について

本書では、各製品を次のように略記しています。あらかじめご了承ください。

正式名称

略称

Microsoft(R) Windows Server(R) 2016 Datacenter

Microsoft(R) Windows Server(R) 2016 Standard

Microsoft(R) Windows Server(R) 2016 Essentials

Windows Server 2016

Microsoft(R) Windows Server(R) 2012 R2 Datacenter

Microsoft(R) Windows Server(R) 2012 R2 Standard

Microsoft(R) Windows Server(R) 2012 R2 Essentials

Microsoft(R) Windows Server(R) 2012 R2 Foundation

Windows Server 2012 R2

Microsoft(R) Windows Server(R) 2012 Datacenter

Microsoft(R) Windows Server(R) 2012 Standard

Microsoft(R) Windows Server(R) 2012 Essentials

Microsoft(R) Windows Server(R) 2012 Foundation

Windows Server 2012

Microsoft(R) Windows Server(R) 2008 R2 Datacenter

Microsoft(R) Windows Server(R) 2008 R2 Enterprise

Microsoft(R) Windows Server(R) 2008 R2 Standard

Microsoft(R) Windows Server(R) 2008 R2 Foundation

Windows Server 2008 R2

Windows(R) 10 Education

Windows(R) 10 Home

Windows(R) 10 Pro

Windows(R) 10 Enterprise

Windows 10

Windows(R) 8.1

Windows(R) 8.1 Pro

Windows(R) 8.1 Enterprise

Windows 8.1

Windows(R) 7 Home Premium

Windows(R) 7 Professional

Windows(R) 7 Enterprise

Windows(R) 7 Ultimate

Windows 7

Oracle Solaris

Solaris

Red Hat(R) Enterprise Linux(R) 5 (for Intel Itanium)

Linux(Itanium)

Red Hat(R) Enterprise Linux(R) 5(for Intel64)

Red Hat(R) Enterprise Linux(R) 6(for Intel64)

Red Hat(R) Enterprise Linux(R) 7(for Intel64)

Linux(64)

Red Hat(R) Enterprise Linux(R) 5 (for x86)

Red Hat(R) Enterprise Linux(R) 6 (for x86)

Linux

本書の目的

本書は、Windows 32bit版 NetCOBOLを利用して、UNIX系システムで動作するCOBOLプログラムを分散開発する方法について説明しています。

本書の対象読者

本書は、Windows 32bit版 NetCOBOLを利用してUNIX系システムで動作するCOBOLプログラムを開発する方を対象としています。

本書で説明するUNIX分散開発支援機能は、UNIX系システムの操作知識が十分でなくとも利用可能です。しかし、その機能を使用するための環境設定を行うには、UNIX系システムについてある程度の知識が必要です。

このため、本書では対象とする読者層を大きく2つに分類します。

本書では、この2つの読者層に向けた説明を、できる限り分けて記述しています。

また、2章以降では、各記事がどちらの読者層を主な読者として想定しているかを、見出しの下に以下のアイコンをおいて示します。

見出しのアイコン

対象読者

開発管理者

一般の開発者

前提知識

本書を読むにあたって、以下の知識が必要です。

本書の構成

本書の構成と内容は、以下のとおりです。

第1章 分散開発の概要

Windows 32bit版 NetCOBOLを使用したUNIX系プログラムの分散開発における作業の流れとその適用範囲について説明します。

第2章 分散開発環境の構築

Windows 32bit版 NetCOBOLを使用したUNIX系プログラムの分散開発における開発環境構築の考え方と環境設定の方法を説明します。

第3章 Windowsクライアントでの開発作業

Windows 32bit版 NetCOBOLを使用したUNIX系プログラムの分散開発において、Windowsクライアント上での開発作業の詳細について説明します。

第4章 サーバ環境での開発作業

Windows 32bit版 NetCOBOLを使用したUNIX系プログラムの分散開発において、UNIXサーバ上での開発作業の詳細について説明します。

第5章 トラブルシューティング

分散開発時に起こりやすい問題とその回避方法について説明します。

付録A NetCOBOL製品の相違点

オープン系のCOBOL(NetCOBOL)製品間の仕様上/機能上の相違点について説明します。

本書の位置付け

このマニュアルは、UNIX系プログラムの分散開発を行う際の手順と、そのために提供される開発ツール類の一般的な使用法を説明するものです。

COBOL言語として提供される機能の詳細については、“COBOL文法書”および各システム向けの“NetCOBOL ユーザーズガイド”を参照してください。

用語の説明

本書では、以下の用語を使用します。

UNIX系システム

NetCOBOLが動作可能なUNIX系オペレーティングシステムの総称。Solaris、Linux、Linux(64)、Linux(Itanium)を指します。UNIX系システムで動作するNetCOBOLを「UNIX系システムのNetCOBOL」といいます。

UNIX系プログラム

UNIX系システムで動作するプログラム

Windows版NetCOBOL

Windows 32bit版 NetCOBOLを指します。

本書で使用する書体と記号

書体および記号

意味

[参照]

参照先を示します。

操作結果を示します。

あいうえお

プログラム例中で、可変文字列を示します。可変文字列は、実際には他の文字列に置き換えます。
例: PROGRAM-ID. プログラム名.
→ PROGRAM-ID. SAMPLE1.

または

あい|うえお}

{ }で囲まれた文字列の1つを選択することを示します。省略した場合、“_”(アンダーライン)の文字列が選択されたものとして扱われます。

[ あいうえお ]

[ ] で囲まれた文字列は省略できることを示します。

その他の注意事項

登録商標について

Microsoft、Windows、Windows Serverは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。

UNIXは、米国およびその他の国におけるオープン・グループの登録商標です。

X Window Systemは、オープン・グループの商標です。

OracleとJavaは、Oracle Corporationおよびその子会社、関連会社の米国およびその他の国における登録商標です。文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。

Linuxは、Linus Torvalds氏の米国およびその他の国における商標または登録商標です。

HPおよびHP-UXは、米国Hewlett-Packard Companyの商標です。

C-ISAMは、米国Informix Software,Inc.の米国での登録商標です。

Micro Focus、Micro Focus COBOLおよびMicro Focus COBOL/2は、Micro Focus International Limitedの登録商標または商標です。

Red Hat、RPMおよびRed Hatをベースとしたすべての商標とロゴは、Red Hat, Inc.の米国およびその他の国における登録商標あるいは商標です。

Intel、Itaniumは、Intel Corporationの登録商標です。

その他の会社名または製品名は、それぞれ各社の登録商標または商標です。

輸出管理について

本ドキュメントを輸出または第三者へ提供する場合は、お客様が居住する国および米国輸出管理関連法規等の規制をご確認のうえ、必要な手続きをおとりください。


2017年8月

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