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Interstage Application Server 運用ガイド(基本編)

まえがき

本書の目的

  本書は、Interstage Application Serverの運用方法について説明しています。
  本書は、Interstage Application Serverの運用を行う方を対象に記述されています。

前提知識

  本書を読む場合、以下の知識が必要です。

製品の表記について

  本マニュアルでの以下の表記については、それぞれの基本ソフトウェアに対応した製品を示しています。

表記

説明

RHEL-AS4(x86)

Red Hat Enterprise Linux AS (v.4 for x86)を前提基本ソフトウェアとしたInterstage Application Server

RHEL-AS4(EM64T)

Red Hat Enterprise Linux AS (v.4 for EM64T) を前提基本ソフトウェアとしたInterstage Application Server

RHEL-AS4(IPF)

Red Hat Enterprise Linux AS (v.4 for Itanium)を前提基本ソフトウェアとしたInterstage Application Server

RHEL5(x86)

Red Hat Enterprise Linux 5 (for x86)を前提基本ソフトウェアとしたInterstage Application Server

RHEL5(Intel64)

Red Hat Enterprise Linux 5 (for Intel64)を前提基本ソフトウェアとしたInterstage Application Server

RHEL5(IPF)

Red Hat Enterprise Linux 5 (for Intel Itanium)を前提基本ソフトウェアとしたInterstage Application Server

本書の構成

  本書は以下の構成になっています。

第1章 Interstage管理コンソールによるInterstage運用
  Interstage管理コンソールによるInterstage運用について説明しています。

第2章 アプリケーションの運用
  Interstageでのアプリケーション運用について説明しています。

第3章 マルチサーバ管理機能
  マルチサーバ管理機能について説明しています。

第4章 メンテナンス(資源のバックアップ/他サーバへの資源移行/ホスト情報の変更)
  メンテナンス(資源のバックアップ)について説明しています。

第5章 ログ情報、ポート番号
  Interstage Application Serverが提供する各種情報について説明しています。

第6章 Systemwalkerとの連携
  Systemwalkerとの連携について説明しています。

第7章 性能監視
  性能監視ツールについて説明しています。

第8章 Web PackageによるWebサーバ
  Web Pakcageの概要について説明します。

第9章 Solarisゾーンでの運用について
  Solarisゾーンでの運用について説明しています。

付録A Interstage管理コンソールの構成
  Interstage管理コンソールの使用方法、環境設定について説明しています。

付録B isconfig.xml
  Interstageの動作に対するカストマイズを行うための定義ファイルについて説明しています。

付録C Interstage統合コマンドによる運用操作
  Interstage統合コマンドを使用する方法で起動から停止までの基本的な操作方法について説明しています。

付録D マルチサーバ管理機能における共存サーバ
  マルチサーバ管理機能における共存サーバについて説明しています。

付録E プロビジョニング機能(Systemwalker Resource Coordinator連携)
  マルチサーバ管理機能を使用したSystemwalker Resource Coordinator連携について説明します。

付録F 業務構成管理機能
  業務構成管理機能について説明します。

付録G Interstageシステム定義
  Interstageシステム定義を説明しています。

付録H Interstage動作環境定義
  Interstage動作環境定義について説明しています。

付録I 性能監視ツール運用時に使用する定義ファイル
  性能監視ツールの性能監視対象を指定するファイルについて説明しています。

付録J リストア定義
  リストア定義について説明しています。

輸出許可

  本ドキュメントを非居住者に提供する場合には、経済産業大臣の許可が必要となる場合がありますので、ご注意ください。

著作権

  Copyright 2009 FUJITSU LIMITED

  2009年8月  第7版

  2008年6月  第6版

  2008年6月  第5版

  2007年11月 第4版

  2007年8月  第3版

  2007年8月  第2版

  2007年4月  初版