ファイアウォール機能 インストールガイド
目次 索引 前ページ次ページ

第4章 ファイアウォ−ル機能の動作環境> 4.2 「Interstage Security Director (Solaris版)」

4.2.3 資源容量の見積り

ここでは、ファイアウォール機能が提供する各種機能を最大限に利用して頂くための必要資源の見積りについて説明します。

■静的メモリ所要量

本製品を起動して動作させるために必要となる静的メモリ容量(固定値)を、各機能単位で示します。

機能

メモリ容量

(Mバイト)

基本部

(IPフィルタ、IPフィルタログ)

6

透過ゲートウェイ

16

暗号ゲートウェイ

認証ゲートウェイ

8

IPセキュリティゲートウェイ

10

仮想アドレス広報機能

3

集中管理クライアント機能

5

また、上記に加え、最大コネクション数に応じたメモリ容量が必要です。詳細は、最大コネクション数の設定を参照してください。

■動的メモリ所要量

本製品の運用中に動的に獲得されるメモリ容量と、その変動要素を各機能単位で示します。

機能

変動要素

所要メモリ容量

(Mバイト)

IPフィルタ

透過ゲートウェイ

通信パス

0.001

アンチウィルス連携

認証ゲートウェイ

通信パス

0.5

認証ゲートウェイ

定義済ユーザ数

0.1

暗号ゲートウェイ

相手暗号ゲートウェイ数

0.01

IPセキュリティゲートウェイ

相手IPsec/IKEゲートウェイ数

0.01

備考

■静的ディスク所要量

本製品のインストール時に必要となる静的ディスク容量(固定値)は、以下の通りです。

インストール機能

所要ディスク容量

(Mバイト)

FSUNfwip

15

FSUNfwecg

1

FSUNfwapg

1

FSUNfwaut

3

FSUNipsec

10

FJSVsmee

13

FJSVsclr

3

FJSVpolcl

5

■動的ディスク所要量

本製品では、運用中にログ情報を記録するため、ディスク資源が必要となります。

必要となる容量は、運用中に使用する本製品の機能とトラフィックに依存します。

実運用前に試行期間が確保できる場合は、試行期間中にチューニングすることをお勧めします。

以下の値を参考にして、ログ採取のためのディスク所要量を見積もってください。

また、運用開始以降も、ディスク空き容量を確認し、必要に応じて、空き容量を確保するようにしてください。

項番

項目

内容

1

種別

コネクションログ

(アドレス変換情報を含みます)

格納ディレクトリ

環境設定の「ログ格納ディレクトリ」で設定します。

ファイルの内容

コネクションの生成/解放時およびアラートイベント検出時に、その情報が記録されます。

コネクション生成および解放時に約0.2Kバイト、アラートイベント検出時に約0.1Kバイト増加します。

2

種別

SDFW暗号ログ

格納ディレクトリ

環境設定の「ログ格納ディレクトリ」で設定します。

ファイルの内容

SDFW暗号通信を使用した場合、暗号化して送受信した暗号パケットの情報が記録されます。このファイルは日単位で自動的に生成されます。

1パケットごとに約0.1Kバイト、アラートイベント検出時に約0.1Kバイト増加します。

3

種別

IPsec/IKE暗号ログ

格納ディレクトリ

環境設定の「ログ格納ディレクトリ」で設定します。

ファイルの内容

IPsec/IKEゲートウェイを使用した場合、IPsec/IKEゲートウェイで暗号化した暗号パケットの情報が記録されます。このファイルは日単位で自動的に生成されます。

1パケットごとに約0.1Kバイト、アラートイベント検出時に約0.1Kバイト増加します。

4

種別

認証ログ

格納ディレクトリ

環境設定の「ログ格納ディレクトリ」で設定します。

ファイルの内容

ユーザ認証機能を使用した場合、認証結果と接続情報が記録されます。

このファイルは、日単位で自動的に生成されます。

1パケットごとに約0.1Kバイト、アラートイベント検出時に約0.1Kバイト増加します。

5

種別

2段接続GWログ

格納ディレクトリ

環境設定の「ログ格納ディレクトリ」で設定します。

ファイルの内容

2段接続GWを使用した場合、コネクションの確立/解放またはftp転送などのロギング事象が発生した場合にその情報が記録されます。

コネクションの確立/解放またはftp転送などのロギング事象が発生するたびに約0.1Kバイト増加します。

備考


目次 索引 前ページ次ページ

All Rights Reserved, Copyright (C) 富士通株式会社 2000-2006