本書の目的
本書は、InterstageのJava EEアプリケーションの運用を行うために、環境構築やアプリケーションの運用について紹介しています。
本書は、以下の方を対象にしています。
Java EEコンポーネントを利用したアプリケーションを運用する方
なお、Java EE 6機能を使用したアプリケーションを開発する場合は「Java EE運用ガイド(Java EE 6編)」を参照してください。
エディションの機能差について
Enterprise EditionとStandard-J EditionにはJava EE固有の差異はありません。
IPCOM連携による負荷分散やクラスタサービス連携などEnterprise Editionのみ提供している機能はありますが、Interstage共通の機能差異となります。
Interstage Web Server Expressでは以下のJava EE機能が未サポートとなります。
Enterprise JavaBeans(EJB)
Java Persistence API(JPA)
Java EE Connector Architecture(connector)
Java Transaction Service(JTS)
Java Message Service(JMS)
Webサービス
セッションリカバリ機能
また、Interstage Web Server Expressでは以下のJ2EE機能が未サポートとなります。
IJServer(J2EE)
J2EE実行環境(IJServer)
前提知識
本書を読む場合、以下の知識が必要です。
使用するOSに関する基本的な知識
Javaに関する基本的な知識
Webサービスに関する基本的な知識
XMLに関する基本的な知識
インターネットに関する基本的な知識
リレーショナルデータベースに関する基本的な知識
トランザクションモデル(クライアント・サーバモデル)に関する基本的な知識
本書の構成
本書は、以下の構成になっています。
第1章 Java EEの概要
Java EEの概要について説明しています。
第2章 Java EEアプリケーションの提供機能
Java EEアプリケーションの提供機能について説明しています。
第3章 Java EEアプリケーションの開発
Java EEアプリケーションの開発について説明しています。
第4章 Java EEアプリケーションの運用
Java EEアプリケーションの運用方法について説明しています。
第5章 Java EE機能のセキュリティ
Java EE機能のセキュリティについて説明しています。
第6章 定義項目一覧
Java EEアプリケーションの運用に関する定義項目について説明しています。各定義項目の省略値や指定可能な範囲などについては本章を参照してください。
第7章 サンプル
Java EEのサンプルを使用する場合の手順と注意事項について説明しています。
付録A Java DB
Java DBについて説明しています。
付録B ファイル構成
ファイル構成について説明しています。
付録C Interstage HTTP Serverとの機能比較
Interstage HTTP ServerとJava EEの機能の違いについて説明しています。
付録D 非推奨機能
本製品での非推奨機能について説明しています。
用語について
本書では、Windows(R)の場合はコンピュータのプロパティの設定を、Solaris/Linuxの場合はInterstage起動時の環境変数を、「システム環境変数」と記述している場合があります。
製品の表記について
本書での以下の表記については、それぞれの基本ソフトウェアに対応した製品を示しています。
表記 | 説明 |
---|---|
RHEL5(x86) | Red Hat Enterprise Linux 5 (for x86)を前提基本ソフトウェアとした本製品 |
RHEL5(Intel64) | Red Hat Enterprise Linux 5 (for Intel64)を前提基本ソフトウェアとした本製品 |
RHEL6(x86) | Red Hat Enterprise Linux 6 (for x86)を前提基本ソフトウェアとした本製品 |
RHEL6(Intel64) | Red Hat Enterprise Linux 6 (for Intel64)を前提基本ソフトウェアとした本製品 |
RHEL7(Intel64) | Red Hat Enterprise Linux 7 (for Intel64)を前提基本ソフトウェアとした本製品 |
輸出許可
本ドキュメントを輸出または第三者へ提供する場合は、お客様が居住する国および米国輸出管理関連法規等の規制をご確認のうえ、必要な手続きをおとりください。
著作権
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2015年10月 第6版 |