
近年、ICT分野では、ICT機器の普及や需要拡大によるデータセンターの増強などにより、ICTが占める消費電力量の割合は増加し続けており、省電力化への取り組みは急務なものとなっています。例えば、経済産業省の試算によると、日本国内では、総消費電力の5%がICT機器で、2025年には現在の5倍、 2050年には12倍に増えるとも予測されています。
富士通のミドルウェアは、これまでの経験と実績で培ったノウハウや最先端テクノロジーを活かした製品を継続的に提供することで、環境負荷低減を実現し、CO2削減に貢献することを目指します。

定量的な評価で、その導入によるお客様(または社会)の環境負荷低減に貢献します。
7つの環境影響要因で定量評価を行い、CO2排出量に換算し、15%以上の削減が見込めると社内認定を受けたソリューションです。
7つの環境影響要因に着目し、環境負荷を減らす効果が見込めるものを定性的な評価による自己申告に基づいて登録したソリューションです。
地球環境問題はますます深刻さを増してきております。企業にとっても、各国での強化される環境法規制への適切な対応や、環境リスクの予防、ステークホルダーからのCSR(注)への要求の高まりなど、企業が持続的に発展するためには環境への取り組みは、もはや不可欠なものとなっています。
(注) CSR : Corporate Social Responsibility (企業の社会的責任)
そこで、富士通では 「グリーンICTによる環境負荷低減プロジェクト Green Policy Innovation」 を開始し、富士通の持つテクノロジー、ノウハウを活かしたICTインフラ商品・ソリューションを継続的に提供することで、地球温暖化対策をはじめとするお客様、社会全体の環境負荷低減を目指します。

詳しくは、ソリューションによる環境貢献 のページをご覧ください。
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